ひとりで悩まないで！気軽に相談「妊婦ホットライン」とは？

無料なのに頼れる！全国の自治体の妊婦ホットライン

ほとんどの都道府県や市町村には、妊婦さんのための相談窓口「妊婦ホットライン」を設置しています。

基本的にこういった相談窓口は各自治体に住んでいる人向けに無料で開設されていて、電話で相談ができるほか、場所によってはメールや面接で相談に応じてくれているところもあります。

各自治体で受付日や受付時間などは変わってきます。

お住まいの地域の妊婦ホットラインは、厚生労働省の全国の女性健康支援センター一覧で確認してみてください。

「役所の相談窓口だと相談してもムダなのでは？」と思うかもしれませんが、実際は看護師や助産師、医師が所属している団体（助産師会や看護協会など）や会社に委託しているため、かなり詳しく親身に相談にのってもらえます。

妊娠中の体調や金銭面についての相談はもちろん「本当に産めるの？」「妊娠するつもりがなかったから戸惑っている」という内容の相談もすることができます。

非営利団体の妊婦ホットラインは、特徴も様々

妊婦ホットラインは、自治体だけでなく非営利団体も開設しております。

それぞれ相談所ごとに特色があり、妊娠中の体調などの悩みを専門家が話を聞いてくれるところもあれば、ボランティアが過去に行った中絶の苦しみを取り除くためのカウンセリングをしてくれるなど様々。

養子縁組が組めたり、出産資金援助を行っていたする団体もあるため、「相談するだけ」でなく解決策を提示してもらえる可能性もあります。

SOS赤ちゃんとお母さんの妊娠相談

◆SOS赤ちゃんとお母さんの妊娠相談
TEL：0120-783-449（受付：24時間いつでもOK）
メール：相談メール係

無料相談窓口は「こうのとりのゆりかご」を運営する熊本県の慈恵病院の相談員につながります。

望まない妊娠に悩んでいる女性だけでなく、その家族からの相談も受け付けています。出産前後の戸惑いや育てられない、愛情を抱けない、赤ちゃんの将来が不安等の悩みも相談できます。

NPO法人円ブリオ基金センター

◆NPO法人円ブリオ基金センター
TEL：0120-70-8852（受付：火・木（祝日除く）10時～16時）
メール：お問い合わせフォーム

思わぬ妊娠へ戸惑っている方や、子どもを産みたいけどリストラにあってしまったなど、金銭面に不安がある人向けの相談窓口。

募金によって集まったお金で出産費支援事業も行っています。NPO法人円ブリオ基金センターがあるのは東京ですが、全国から相談が集まっているようです。

一般社団法人あんしん母と子の産婦人科連絡協議会

◆一般社団法人あんしん母と子の産婦人科連絡協議会
TEL：048-522-5571（受付：月～金　9時～17時）
メール：ご相談フォーム

あんさん協は産婦人科医療施設が連携し「特別養子縁組」の斡旋も行っている団体。予期せぬ妊娠や育児ができない可能性があるなどの悩みも含め、妊娠で悩む全ての女性向けの妊婦ホットラインも運営しています。相談は無料です。

一般社団法人ライフ・ホープ・ネットワーク

◆一般社団法人ライフ・ホープ・ネットワーク
TEL：0120-565-257（受付：10時～20時）携帯からもフリーダイヤルOK。
TEL&FAX：052-363-3393
メール：ご相談フォーム

思わぬ妊娠・出産や育児への不安を相談できるほか、過去に中絶して苦しんでいる方のカウンセリングも行っているのが、名古屋にある一般社団法人ライフ・ホープ・ネットワーク。

トレーニングを積んだボランティアカウンセラーが相談に応じてくれます。カウンセリング・相談のほか、妊娠検査キットも無料で提供してくれます。

特定非営利活動法人 NPO Baby ぽけっと

◆特定非営利活動法人 NPO Baby ぽけっと
TEL：0120-585-931（受付：月～金 9時～17時）
直接メール：info@babypocket.net
メール：お問い合わせフォーム

社会福祉士や医師、看護師、助産師などの専門家で運営されているNPO法人Baby ぽけっとでは、予期せぬ妊娠・出産をしてしまった女性のためのホットライン。

特別養子縁組を組むこともできます。全国の相談に対応しています。

一人で悩まず、相談して

妊婦ホットラインはあまり表立ってはいませんが、実は全国どこでも設置されていますし、無料で相談に応じてもらうこともできます。

「こんな相談してもいいのかな…。」と思っていても、電話をかけてみると親身になって解決策を考えてくれることも多いです。

利用してみると気持ちが固まったり前向きになったりしますし、「一人じゃない」と思うことでかなり救われますよ。

「周りに知られたくない」という人も、基本的に相談窓口でのお話は守秘義務がありますので漏れることもありません。

また、都道府県から委託されている団体や非営利団体からは解決策を強要されるということもありませんので、安心です。

サイトを見てみると、様々な相談ケースが載っていることもありますので、相談すること自体にまだ迷いがある場合はまずチェックしてみることをおすすめします。